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LINEをやめよ、と言われてもどっぷり使っていて、身動きの取れなくなっている方も多いと思います。
しかし、これが、SNSの怖さなのです。もう麻薬と一緒です。
これに早急に気がつかないといけない。
いきなり全部やめなくてもよい。少しずつ、減らしていく。
麻薬中毒、アルコール中毒の治療でも少しずつやるしかない。そうやっている。
今日は、その治療法を皆様にお示ししようと思うのです。
それにうってつけの記事がありましたので下に紹介します。
それによると・・・
メッセンジャーソフトなんか、LINE以外にもいくつもある。
楽天がやっている「Viber」だとか、携帯3キャリアがやっている「＋メッセージ」とか、マイクロソフトがやっている「Skype」とか、グーグルがやっている「ハングアウト」とか、アメリカの議員が使う「Signal」とか、選択肢はいろいろだ。
「Signal」などは非常にセキュリティ性が高いメッセンジャーである。議員や経営者や国家公務員など機密性の高い仕事に就いている人であればあるほど、セキュリティがしっかりしたメッセンジャーアプリを使う必要がある。そんなのは当たり前のことである。
日本人はLINEを捨てよ。中国・韓国は国家レベルで個人情報を盗み日本を潰す＝鈴木傾城
LINEはやめよ。なぜ日本人が中国人や韓国人に個人情報を管理してもらわなければならないのか。のぞかれるリスクを負わなければならないのか。そんなことをしなければならない理由などまるっきりない。LINEという得体の知れないメッセンジャーを使う必要などない。（『鈴木傾城の「ダークネス」メルマガ編』）
日本人8,600万人の重要な個人情報が中国・韓国に漏れていた
マスコミが狂ったように絶賛し、推進させて国民に使わせていたLINEが、実は個人情報のデータが韓国にあり、しかも中国関連企業からアクセスできる状態になっていたというので大問題になった。
すでに多くの自治体がLINEを使ってさまざまなサービスを行っているのだが、こうしたサービスも「一時的」に凍結された。LINEの親会社はＺホールディングス（ZHD）である。Ｚホールディングスは2021年3月1日、LINEと経営統合したばかりだった。
LINEが韓国にサーバーを置いていたのはなぜか。もちろん、元々はLINEは韓国のネイバー（NAVER）という企業が運営していたからだ。
ちなみにＺホールディングスは2019年9月31日まで「ヤフー株式会社」という名前だった。つまり、LINEの親会社Ｚホールディングスは、ヤフー株式会社と韓国ネイバーとの合体企業であると言える。
現在、政府個人情報保護委員会がZホールディングスに対して報告を求めており、内容によっては法的な措置を行うことも検討している。総務省も報告徴収をZホールディングスに求めている（編注：原稿執筆時点2021年3月22日）。
それもそうだ。LINEは「LINE Pay」というサービスを持っているのだが、このサービスでは電気・ガス・水道と言った公共料金の支払いや、税金・介護保険料・公営住宅料・保育料等の各種料金等の公金の支払いにも使われていた。
自治体によっては住民票及び税証明書等の取得等の行政手続きをLINEでできるようにもしていた。
これがすべて韓国のサーバーで管理していて、中国側もアクセスできるようになっていたというのだから、言ってみれば日本人8,600万人の重要な個人情報がすべて中国・韓国に漏れていたということになる。
言語道断の出来事である。
もちろん、あり得る。反日国家である韓国や、全世界の知的財産を侵害している中国は、盗める情報であればすべて盗むだろう。
国家レベルのサイバー攻撃は「起こり得る」のである。
「独自の暗号化技術」に問題点。国家レベルのサイバー攻撃は防げない
LINEの暗号化機能は「Letter Sealing（レターシーリング）」というものが2016年から使われている。このレターシーリングはLINE独自の暗号化なのだが、この「独自」という部分に問題がある。安全性が第三者によって評価されていないのである。
兵庫県立大学大学院の五十部孝典准教授はこのレターシーリングには脆弱性がいくつもあって「暗号方式自体に問題があり，国家レベルの高い計算能力を有している攻撃者に対しては十分な安全性を有していない」と述べている。
つまり、レターシーリングという暗号化は個人のハッカーからは身を守れるかもしれないが、国家が総力を挙げて行うサイバー攻撃からは身を守れないということを意味している。
LINEのデータに国家が総力を挙げてハッキングするということはあり得るのだろうか。
個人情報保護もあったものではない。「丸見え」だった
LINEの場合は、レターシーリング云々の前に、サーバー自体が韓国にあって中国側もハッキングなんかしないでサーバーにアクセスできたのだから、情報を根こそぎ盗んでいくのは造作ないことだっただろう。
五十部准教授は2017年11月にLINE社への情報開示を事前に行っているのだが、これによると、LINE社はこのような回答をしてきたという。「LINE社自体が積極的に不正に関わらない限りは、一般ユーザからの攻撃は対策できる」
これに対して五十部准教授はこのように述べる。「サービス運用者が信頼できない場合、すべての攻撃は成立する」
※参考：LINE®の暗号化機能「Letter Sealing」の安全性解析（PDFファイル）
つまり、韓国にあるサーバーの運用者が仮にKCIA（韓国の諜報組織）であった場合、日本人の情報をいくらでも盗めるということである。
中国側も、全情報を盗んであとはゆっくり解析すれば、日本人の情報を丸裸にできる。さらにレターシーリングが保護していたのはテキストだけで、写真や動画などはそのまま暗号化もされずにサーバーに格納されていたのだから、個人情報保護もあったものではない。
「丸見え」だったのである。
LINEを捨てよ。それが個人のためであり日本のためである
個人情報保護法では、利用者の情報が国外移転や外国での閲覧が為される場合、利用者の同意を求める必要があるとしている。そして、サーバーが日本以外の国で管理されるのであれば、どこの国で管理されるのか明記すべきであるとしている。
しかし、LINEはサーバーが韓国にあることを明記していなかった。さらに中国人にサーバーを自由にのぞけるようにしていることも記載していなかった。
国民に曖昧な説明で情報をリスクに晒していたということである。
LINEを使う必要はまったくない
よりによって、LINEという一番「得体の知れない」メッセンジャーを使う必要はまったくないのだ。
メッセンジャーソフトなんか、LINE以外にもいくつもある。楽天がやっている「Viber」だとか、携帯3キャリアがやっている「＋メッセージ」とか、マイクロソフトがやっている「Skype」とか、グーグルがやっている「ハングアウト」とか、アメリカの議員が使う「Signal」とか、選択肢はいろいろだ。
「Signal」などは非常にセキュリティ性が高いメッセンジャーである。議員や経営者や国家公務員など機密性の高い仕事に就いている人であればあるほど、セキュリティがしっかりしたメッセンジャーアプリを使う必要がある。そんなのは当たり前のことである。
LINEが信用できないことが発覚した今、新しいメッセンジャーソフトに乗り変える最適の時期である。
日本人はLINEを捨てよ。それが個人のためであり、日本のためである。
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